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【Web広告運用の最前線】 大手代理店出身のプロマーケターが語る:変化の激しい時代に「成果を出し続ける」運用トレンドと適応術

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2025.08.29

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【Web広告運用の最前線】 大手代理店出身のプロマーケターが語る:変化の激しい時代に「成果を出し続ける」運用トレンドと適応術

はじめに ― 成果を出し続けることの難しさ

Web広告の世界は、数カ月単位で「成功法」が変わると言っても過言ではありません。
アルゴリズムのアップデート、媒体仕様の変更、ユーザー行動の変化…。
昨日まで有効だった施策が、翌日には成果を下げる要因になることも珍しくありません。

私自身、カイコクをはじめ100アカウント以上の広告運用案件に関わる中で、短期的な成果だけでなく「継続的に結果を出し続ける」ことを常に意識してきました。
本記事では、その経験から得た「運用トレンドの捉え方」と「変化への適応術」を、実際に実践している考え方とともにお伝えします。

運用トレンドは“適用”ではなく“解釈”する

最新トレンドを知ることは不可欠ですが、そのまま適用して成果が出るとは限りません。

例えば自動入札やP-MAXキャンペーンの導入。媒体から推奨され、多くの運用者が取り入れていますが、以下のようなケースでは注意が必要です。

  • 少額予算でCV数が少ない場合(学習が進みにくい)
  • CVが取れるキーワードやターゲットが限られている場合(配信すべきKWに配信されず結果的にCV減少を招く)

こうした条件下で「とりあえず採用」すると、学習が進まず成果が安定しないことがあります。これは極めてシンプルな例ですが、重要なのは「今のアカウントに合うかを必ず検討する」こと。トレンドや媒体アップデートはあくまでヒントであり、アカウントに合わせて“解釈”してこそ意味があります。

自動運用時代こそ“原因特定”が成果を左右する

Google広告をはじめ各WEB広告媒体で自動化が進み、配信ロジックはブラックボックス化しています。しかし「CPA上昇=機械学習の不安定化によるCVR低下」という表面的な指標分析だけでは改善にはつながりません。対策につながる要因を特定できるよう、掘り下げた分析が必要です。

例えば私が実際に行う検索広告の原因特定の流れは以下です。

  1. 前月比で媒体全体のCVR低下 → CPA上昇を確認
  2. CV減少キャンペーンの特定
  3. 該当キャンペーン内でCVが減ったKWの特定
  4. KWの悪化指標の特定
    例:IMP減少によるクリック減少 → CV減少
  5. 指標悪化の要因の特定と対策の検討
  • 競合出稿強化によるIS低下・IMP減少
    分析方法:オークションレポートで競合のIS推移を比較
    対策:競合の広告文やLPを分析し、差別化ポイント(価格・機能・事例・保証)を見出しや説明文に追加。CTR上昇によりクリック数減少をカバー
  • 想定検索数(IMP/IS)の減少
    分析方法:Googleトレンドやキーワードプランナーで検索ボリューム推移を確認
    対策:縮小傾向なら、関連性の高い派生KWや類似ニーズKWを追加
  • 見出し変更による露出減少
    分析方法:直近停止した見出しにIMPが減少したKWが含まれていないか確認
    対策:該当KWを含んでいた旧見出しを復活、または既存の見出しにIMPが減少したKWを追加

実際の分析では、検索クエリの分析も必要になりますが、このように⑤の段階に至って初めて要因を洗い出し、具体的な対策を講じることが可能になります。決して特別な分析ではなく基本的な深掘りですが、きちんと掘り下げることで「自動入札だから仕方ない」という思考停止を避けられます。自動入札が主流となり誰でも一定の成果が出やすくなった今こそ、「原因を掘り下げ、コントロール可能な改善策を実行する姿勢」が差を生むと考えています。

KWをカテゴライズして“Tier分析”する

忙しい広告運用者にとって、毎回KW粒度まで分析をするのは大変です。また、実績が変化してから都度対応するだけでは、後手に回りやすくなります。そこで私が実践しているのが、KWをカテゴリごとに整理し、Tier(重要度)を付けて定点観測する仕組みです。これにより、変化を早期に察知し、効率的に対策を打つことができます。

KWのカテゴライズ

KWを複数の軸で分類すると、より精度の高いモニタリングが可能になります。
例えば「人事労務システム」を例に挙げると以下のように整理できます。

  1. 機能軸
    勤怠管理(KW例:勤怠管理 おすすめ、勤怠管理 安い)
    シフト作成(KW例:シフト作成 自動、シフト管理 アプリ)
    給与計算(KW例:給与計算 システム、給与計算 ソフト)
  2. 業種軸
    飲食業(KW例:飲食業 給与システム、飲食 シフト作成)
    介護施設(KW例:介護施設 勤怠管理、介護 シフト作成)
    病院(KW例:病院 勤怠管理、病院 人事労務)

Tierの定義

過去の実績をもとに、CVシェアやCPAでTierを定義します。
例えば以下のようなイメージです。
Tier1:配信量を担保したいKW群(CVシェアが高く、CPAも安価なコアKW)
Tier2:伸びしろのあるKW群(CPAやIS(インプシェア)が低く、強化で成果拡大が見込めるKW)

メリット

KWをカテゴライズ+Tier化してモニタリングすることで、以下のようなメリットがあります。

  1. 実績悪化を未然に防げる
    Tier1カテゴリの配信比率が減少した時点で早期に手を打つことで、大きなCV減少を防止できる。
  2. 長期的な変化に気づきやすい
    カテゴリ単位で母数をまとめるため、個別KWでは見落とすようなインプレッションや検索量の減少等を把握できる。
  3. 優先順位を明確にできる
    全KWを同列で見るのではなく、Tier1・2を優先的に注力することで、限られたリソースを効率的に配分できる。
  4. 分析の再現性・チーム共有が容易になる
    KW分類とTierの基準を定義しておけば、誰が見ても同じ観点で分析でき、代理店やチーム間でのナレッジ共有や共通認識がスムーズになる。
  5. 新規KW追加の判断に役立つ
    既存カテゴリのパフォーマンスをもとに、どの軸やカテゴリでKW拡張すべきかを優先度付きで判断できる。

最初に計測環境を整えるのは手間ですが、一度仕組み化すれば、データが自動で更新される形で「週次モニタリング → 変化のあるカテゴリKWを中心に管理画面で深掘り分析 → 対策立案」という流れを回せます。これにより、工数を抑えつつもアカウント全体を俯瞰し、成果に直結する改善にリソースを集中できます。

トレンドをキャッチアップする“仕組み”を作る

運用者が媒体アップデートや新機能を導入し成果をあげる為には、情報収集を日常に組み込むことが欠かせません。私が実践している取り組みは以下の通りです。基本的な取り組みですが、情報や知識はWEB広告の大きな武器となり、継続することで確実な力になります。

  1. Inoreader等のキュレーションメディアで業界情報を一括チェック
    朝10分で記事を流し読みし、気になるものは深掘りして確認します。
    流し読みで全体のトレンドを把握し、深掘りで実務に役立つ知識を得ることができます。登録したメディアの記事がタイムライン形式で流れてくるため、効率的に情報を収集できるのも利点です。
  2. 媒体担当者からの直接情報
    一定規模以上のアカウントには担当者がつくことが多く、最新仕様の変更や他社事例、アカウント固有の改善提案を受けられることがあります。アカウントによっては、正式リリース前のベータ版施策を試せるケースもあるため、積極的に活用することをおすすめします。

明日から実践できるアクションプラン

  1. 最新トレンドは“適用”ではなく“解釈”
    → 自社アカウントの規模・目的・データ量に合わせて導入可否を判断する。
  2. 自動運用でも“原因特定”を怠らない
    → CPAやCVRの変動を表層で終わらせず、KW・検索語句・競合状況まで掘り下げる。
  3. KWをカテゴライズしてTier分析する
    → Tier1(成果の柱)・Tier2(伸びしろ)で分類し、週次でモニタリング。
    → 変化の兆候をカテゴリ単位で早期に把握し、対策に結びつける。
  4. 情報収集を仕組み化する
    → Feedly/Inoreader+媒体担当者からの直接情報を活用し、日常的にトレンドをキャッチアップする。

おわりに

私自身も成長半ばですが、成果を出し続ける運用者とそうでない運用者との差は、最新機能の知識量ではなく「解釈と適応の精度」にあると考えています。また、自動化が進む中でも、原因を突き止め、改善策を検証し続ける姿勢が最終的な成果を分けます。多くのクライアントと伴走してきた経験から、このプロセスは業種や規模を問わず有効だと確信しています。ぜひ、明日から試してみてください。


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この記事を書いた人

長谷川 広太

新卒で株式会社オプトに入社し、Web広告全般の提案〜運用を担当。月額広告費1億円規模の案件を運用し、コンサルタントとして個人賞・チーム賞を多数受賞。その後、SaaSのマーケティングツールベンダーに転職。社内唯一のマーケティング担当としてオンライン・オフラインを問わず幅広い施策を実行しつつ、経営陣とともにGo To MarketやAMB戦略を策定、実行。現在は独立して合同会社CoMarkeGencyの代表を務め、BtoB/BtoCを問わず、戦略策定から施策実行まで幅広くマーケティングを支援している。

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